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三業惑乱

出典: 浄土真宗聖典『ウィキアーカイブ(WikiArc)』

さんごう-わくらん

 本願寺派において学林(新義派)と在野の学匠(古義派)との間で三業安心をめぐって生じた教学論争。
功存(こうぞん)が無帰命安心の異義を破すために願生帰命三業安心を主張し、宝暦12年(1762)に『願生帰命弁』を著し、宝暦14年(1764)に同書が刊行されたことを端緒とする。その後、功存は明和6年(1769)に学林の能化に就いたが、その学説に対する批判が次第に大きくなる。功存の没後、寛政9年(1797)に能化に就いた智洞(ちどう)もまた、願生帰命・三業安心を強調したため、同年、安芸国(現在の広島県西部)の大瀛(だいえい)が『横超直道金剛錍(おうちょう-じきどう-こんごうへい)』を著して新義派を詳細に批判するなど、新義派と古義派との間で議論の応酬が相次いで、事態は急速に深刻化していった。
そしてこの問題は『領解文』の「たのむ」の理解に関わるものであったため、学匠間の論争にとどまらず、地方の門徒をも巻き込む暴動にまで発展し、本願寺だけでは事態を収拾することができず、ついに幕府の介入を受けることとなる。享和3年(1803)に京都の二条奉行所より双方の関係者が取り調べを受け、翌文化元年(1804)年には新義派から智洞らが、古義派から大瀛や道隠らが幕府に招喚され、それぞれの意見が聴取された。文化2年(1805)、本願寺第19代本如は新義派が不正義であると裁定し、翌3年(1806)、幕府は新義派を中心に双方の関係者を処罰し、本願寺もまた100日間の閉門となった。同年11月、本如は『御裁断御書』『御裁断申明書』を示して前後10年に及ぶ騒動が教義的に決着した。この後、能化職が廃止され、複数の勧学職を置くようになり、また宗意安心について精密な研究が進んだ。(浄土真宗辞典より)


三業安心
願生帰命
たのむ

考察中
浄土真宗では他力を標榜し、衆生の側の所作は否定する。三業惑乱という論争によっての結論とは、この他力義を究極的に追及した学匠の学問の到達した結果であり、これが浄土真宗における正義であるとする。しかして、これを強調しすぎると、かえって御開山が示して下さった〔なんまんだぶ〕と称え聞える、動的に躍動する本願力による済度の世界を見失う危険もあるのであった。いわゆる浄土真宗の教えは、他力であり戒律も無いから何もしなくてよい、という無力説に陥るのである。このような無力説は仏教の死であって、御開山や法然聖人が説かれた往生浄土の真宗とは全く違うものであった。「慚愧なき真宗は外道に堕する」といわれる所以である。




WikiPediaから転送

三業惑乱(さんごうわくらん)は、江戸時代中期に浄土真宗本願寺派教義をめぐって発生した大規模な紛争宗派内で解決せず、最終的には江戸幕府寺社奉行が介入するまでに発展し、本願寺派門主が寺社奉行の裁定を追認する形で決着した。西本願寺教団史上最大の異安心(異端)事件と評価されている[1]

経過

三業帰命説

三業惑乱の背景として、宝暦年間に「無帰命安心」という異安心が北陸中心に広まっており、本山の西本願寺がこれを牽制する必要があったことが挙げられる。無帰命安心は、十の昔に阿弥陀仏が成仏したときに、すでに衆生の救済も成就されているのだから、それを忘れないのが信心であるという説であったが、一面には「弥陀の救いをたのむ」という要素が乏しかった。1762年(宝暦12年)に、功存は同説を抑えるため、本山から越前福井御坊に赴いて主唱者の浄願寺龍養を糾明し、1764年(宝暦14年)にこの時の問答を『願生帰命弁』に著した[1]。だが同書は、意業(心による)・口業(口による)・身業(体による)の三業を通して阿弥陀仏に救済を求め、それぞれの業に帰命の相が伴っていなければならないという自力的な要素を含む「三業帰命説」(三業安心説)の立場をとっていた。

功存は1769年明和6年)から1796年寛政8年)に死去するまで西本願寺学林第6代能化を務めたが、著書の『願生帰命弁』に対する批判は、すでに彼の存命中である1784年天明4年)に興正寺学頭・大麟の『真宗安心正偽編』[2]や、1781年安永10年)に真宗大谷派宝厳の『興復記』によりなされている[3]

そして、1797年寛政9年)に西本願寺学林第7代能化に就任した智洞が、『無量寿経』の講説の中で三業帰命説を唱えたことで紛争が拡大していった。

古義派の批判

智洞は、全国の僧侶・門信徒が集まる法要のときにも、公然と三業帰命説を唱えたが、同説に不審を抱いた安芸大瀛河内道隠など在野の学僧(古義派、正義派)が、智洞を代表とする学林(新義派、三業安心派)を批判した[4]

古義派は、「たのむ」と「信ずる」は同じであり、弥陀の誓願を間違いないと信じて頼りにすることを言っているのである(「帰依信順の信楽」)から、三業をそろえて頼むのは「自力」の所業であり、他力往生の教義に反する(一念帰命説)、という主張を行った[5]

混乱の拡大

三業帰命説をめぐる論争は各地で巻き起こり、とりわけ信仰に関わる問題であることから門徒の間に動揺が走った。1801年享和元年)には示威行動に出る門徒も現れ、京都所司代から内々で注意を受ける事態になる。大瀛は同年5月に『横超直道金剛錍』を刊行したが、発禁処分となった。本山は混乱するだけで事態を収拾することができず、翌年1月には美濃国大垣藩の門徒の百姓たちが一揆の出で立ちで本山に詰め掛けようと河原に集結する事件が起こった。これを受け、大垣藩主戸田氏教は百姓たちの動揺を静めるため、本山に対して宗旨を整えて門徒の不安を一掃するように要請した。しかし、何ら手段が講じられないまま7月に入ると、大垣藩の門徒は再び集まり、代官に鎮圧された[4]

江戸幕府の介入

戸田氏教は事件を江戸幕府に届け、7月の終わりには、江戸築地御坊の輪番(江戸在住の本山の役僧)が寺社奉行・脇坂安董の役宅へ呼び出され、事情聴取された。幕府は従来、寺社に対して教義や宗門の紛争などは黙認する方針だったが、事態が一向一揆に似た不穏な状況に向かったため介入せざるを得なくなった。

脇坂安董は1802年(享和2年)11月、本願寺派本山に対し警告書を突き付けたため、本山は事態を収拾しようとして三業安心派の学林と対立するようになる。翌年の1803年(享和3年)1月、三業安心派の僧侶や門徒が本山に押し寄せ、安心(往生)に関わる権限を学林へ一任するよう強要し、槍を持って門主の室近くへ侵入する事件が起きた。

諸国の古義派の門徒はこれを全国に訴え、幾度も公開討論を申し込んだり、門主の権限回復を求めたが、本山はこれを黙殺した。同年2月に古義派は智洞の能化解任を求め、大瀛とそれを支持する石見の履善(りぜん)、京都の春貞(しゅんてい)、河内の道隠などが上洛して、本山に論戦を挑んだことで京都は騒然とした。学林は本山の休講措置を無視して安居講会を開こうとして古義・新義の2派が対立したため、本山はこの処置に窮して京都所司代に訴え、所司代により同年4月、京都二条城で大瀛・道隠と智洞の討論が行われることとなった[5]。さらに所司代は、5月に智洞や大瀛をはじめ、騒動に関わった40人余りに入牢を命じ、翌1804年文化元年)1月、幕府は智洞・道隠・大瀛らを江戸に護送し、両派と本願寺役人、越中からも闡郁義霜とを江戸に召喚し、寺社奉行所で討論させた[5]。5月に古義派の大瀛が築地本願寺で客死し、翌年には智洞も獄中で死去し、その他の者も遠島に処せられた。

寺社奉行の裁決

1806年(文化3年)7月11日、脇坂安董は三業帰命説を異安心であると判断し、本願寺派本山に対して宗門不取締の責を問い、100日の閉門処分を行った。閉門が解除された11月、門主の本如が『御裁断御書』を発表したことで宗門内の混乱も収束した[4]。ただし、肥後熊本では聞信派(古義派)と三業派の対立が明治まで続いた[6]

在野・地方の勝利

三業惑乱は、承応の鬩墻明和の法論とともに江戸時代を代表する浄土真宗の法論に数えられる。

これらの論争はいずれも在野の学僧と中央の教育機関である学林の学僧との間に展開されており、地方対中央という構図もとっていた。三業惑乱が他の2つの法論と異なるのは、承応・明和の法論では最終的に中央の学僧が勝利し、在野の学僧が敗れることで宗学の保持・教団の面目維持という点で論争の影響はあまりなかったのに対し、三業惑乱の場合は、本来ならば宗学を保持すべき中央の学僧、特に最高責任者である能化が説いた教義のために教団が大混乱に陥り、論争に決着が付かずに寺社奉行の裁定にまで発展してしまったことと、幕府の裁定により在野の学僧たちに勝利がもたらされたということである[7]

影響

  • 西本願寺は事態の収束後、教学のトップで門主以上の権力を持っていた能化職を1807年(文化4年)に廃止し、1824年文政7年)に任期1年の勧学職を置いた。
  • 寺社奉行として事件を扱った脇坂安董は、真宗大谷派の碩学であった香月院深励の影響を受けて仏教教義に通暁していたこともあり、かなり踏み込んだ取り調べを行った。双方より聴聞を行って下した判決は名裁きであると、老中首座の松平信明からも賞されている。脇坂は一時失脚したが、寺社奉行に再任され、1837年天保8年)には老中に昇進している。

脚注

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関連項目